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ソフトイーサ株式会社の VPN ソフトウェアは長年の実績と多数の導入事例を誇るレイヤ 2 VPN ソフトウェアの業界標準です。
製品版は、現在 4,820 社の会社や官公庁等でご購入・ご使用いただいております。製品版 PacketiX VPN のライセンス数実績は 53,314 CAL です (2012 年 9 月 26 日時点・体験版等を含まない)。

この Web サイトでは、PacketiX VPN ソフトウェア製品の導入事例のうち、ごく一部をご紹介いたします。

この導入事例集と共に PacketiX VPN 3.0 の Web サイトもご参照ください。

PacketiX 技術導入事例

ソフトイーサ株式会社の VPN ソフトウェア製品「PacketiX VPN」およびその他の PacketiX ソフトウェアテクノロジー製品の導入事例の一部です。

日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社様 (PacketiX VPN)
たった 4 項目のネットワーク利用申込書で利用できる統制 IT 基盤提供サービス。
設定済みの PacketiX BOX Bridge を利用し、オーダーの翌日には利用開始が出来る、Secure Online システムのスピーディな構築を実現した。
　
日本 SGI 株式会社様 (PacketiX Desktop VPN)
日本 SGI の提供する SaaS サービスの中核ソフトウェアとして稼働中。
PacketiX Desktop VPN 技術が日本 SGI の SaaS サービスとして採用。
ソフトイーサ株式会社の開発した PacketiX Desktop VPN ソフトウェア製品が、日本 SGI 株式会社の提供する SaaS (Software as a Service) サービスとして提供される「DesktopVPN サービス」を稼動させるためのソフトウェアとして正式に採用されました。ゲートウェイソフトウェアは日本 SGI が管理するサーバークラスタ内 (メディアエクスチェンジ社のデータセンター内に設置) で 24 時間 365 日稼動しており、クライアントソフトウェアおよびサーバーソフトウェアはエンドユーザーに対して幅広く配布されています。
なお、以下の 2 つの導入事例 (NEC ビッグローブ様、ソフトバンク BB 様) のサービスは、日本 SGI 株式会社様のサービスの再販です。
　
NEC ビッグローブ株式会社様 (PacketiX Desktop VPN)
NEC の法人向けインターネットサービス「ビジネス BIGLOBE」のリモートアクセスサービスとして採用。
ソフトイーサ株式会社の開発した PacketiX Desktop VPN ソフトウェア製品が、NEC の法人向けインターネットサービス「ビジネス BIGLOBE」サービスとして提供される「FirstVPN」のための基盤ソフトウェアとして採用され、サービスが 5 月 19 日に開始されることが発表されました。
　
ソフトバンク BB 株式会社様 (PacketiX Desktop VPN)
SoftBank BB の企業向け SaaS/ASP サービスとして採用。
ソフトイーサ株式会社の開発した PacketiX Desktop VPN ソフトウェア製品が、ソフトバンク BB 株式会社の法人向け SaaS/ASP サービス「TEKI-PAKI (テキパキ)」として提供される「リモートアクセス DesktopVPN」のための基盤ソフトウェアとして採用され、サービスが開始されました。
　
日本ソフアック株式会社様 (PacketiX VPN)
ASP 事業における顧客からのアクセス回線に PacketiX VPN 2.0 を導入。
日本ソフアック株式会社 (以下ソフアック) は、勤怠管理システムや給与計算システム、ERP システムなど、様々な ASP サービスを提供しているほか、プロパンガス (LPG) 事業者向け ASP サービスを専業として提供する 100％出資子会社の株式会社ミノスに対しては、システムの開発保守およびネットワーク管理を行っている。これら ASP サービスにおいては、顧客が用いるアクセス回線として、PacketiX VPN 2.0 が採用されている。
　
サンインテルネット株式会社様 (PacketiX VPN)
「複合一貫物流」を支えるインフラとして、PacketiX VPN 2.0 を導入。
20 近く稼動する営業所のうち、メインセンターとなるのが、海老名市にある中央営業所、そして海老名低温センターの 2 拠点である。この 2 拠点に関してはネットワークも中－大規模なものになっており、そのほかの拠点は PC 1 ～ 2 台程度から成る小規模なネットワークを持つ。これら各営業所間を接続するネットワークとして、導入が開始されたのが、PacketiX VPN 2.0 である。
　
株式会社キューベルズシンク様 (PacketiX VPN)
放送メディアにおいて、非常に導入効果の高い VPN 環境を実現。
放送局向けスタジオシステムにおけるサウンドライブラリ提供サービスにおける、メンテナンス用ネットワークインフラをリプレイスするため、 PacketiX アプライアンスと PacketiX BOX を用いた PacketiX VPN 2.0 ネットワークを導入した。
　
横浜市立みなと赤十字病院アレルギーセンター様 (PacketiX VPN)
専用 VPN の不満を解消するソリューション。
横浜市内の多地点に位置するビルの屋上などにセンシング機器を設置し、それを遠隔地の拠点にあるサーバーからネットワーク接続し、データ収集を行っている。この、各地のセンシング機器と拠点のサーバーとを結ぶインフラとして PacketiX VPN 2.0 を導入した。
サン・マイクロシステムズ株式会社様 (PacketiX VPN)
Try & Buy ISV 共同プログラム。
『Try & Buyプログラム』は、サンが自信を持っておすすめする Sun Fire CoolThreads サーバ、Sun Fire x64 サーバ、ワ−クステーションを無償で 60 日間お試しいただけるサービスです。「導入を検討したいソフトウェアの検証用のサーバを確保したい。」「サーバの評価・検討と合わせて、最新のソフトウェアを実際に試してみたい。」と、お考えの方に、ISV 各社様との Try＆Buy 共同プログラムをご用意させていただきました。サーバの評価とともに、最新のソフトウェアもご評価ください。ソフトイーサ株式会社の PacketiX VPN 2.0 はサンの Try & Buy ISV 共同プログラムにおける ISV 製品の 1 つとして採用されています。
　
財団法人航空保安施設信頼性センター様 (PacketiX VPN)
全国の拠点同士でスピーディかつ安全なデータ共有を実現。
新千歳から那覇まで、全国各地に点在する地方事務所との間で、よりスピーディかつ効率的にデータの共有を行うため、PacketiX BOX による VPN 網を導入した。
　
社団法人横浜市医師会様 (PacketiX VPN)
横浜市内の医療機関をつなぐセキュアな医療連携システムを実現。
会員医療機関により、358 万市民の保健・医療・福祉にわたる様々な事業を行う横浜市医師会では、現在、医療機関連携が推進されている。会長の今井三男氏のもと、情報システム事業部会での検討を重ね市内各地の医療施設をつなぐネットワークインフラとして、PacketiX VPN 2.0 を導入した。
　
株式会社あきんどスシロー様 (PacketiX VPN)
PacketiX VPN 2.0 の導入により当初予定していた予算の 2 割で実現。
あきんどスシローは回転すし業界初となる「回転すし統合管理システム」の開発により、そのビジネスモデルを特徴的なものとしている。このシステムで扱われるデータは各店舗の別機器で収集され、データセンタの共有サーバに送られる。本部でのデータの閲覧はダウンロードにより可能となる。この店舗の PC を VPN 網に接続し、本社からのリモート管理を実現するために、PacketiX VPN 2.0 が導入された。
　
国立大学法人東京医科歯科大学様 (PacketiX VPN)
空間的な制限を越え研究室データベースへのアクセスを可能に。
東京医科歯科大学院内の医療政策学講座医療情報・システム学研究室では、大学病院を含む日本中の病院から集められたある種の医療データを、研究室内のサーバにてデータベース化し、そのデータの分析結果を元にした研究を進めている。
　
讀賣テレビ放送株式会社様 (PacketiX VPN)
PacketiX でモバイル PC と社内を VPN 接続、セキュリティ向上と利便性を同時に実現。
讀賣テレビ放送株式会社（以下、よみうりテレビ）は、日本テレビ系列の準キー局で、大阪に本社を置く。コールサインは JOIX-TV。
報道局は、関西を中心とした最新の情報やニュースを報道している。また、海外にも特派員を送り、取材・番組制作も行っている。今回、記者の使用するモバイル PC に PacketiX を導入。取材現場から VPN を利用して本社ネットワークにアクセス可能なシステムを構築した。
　
国立大学法人筑波大学学術情報メディアセンター様 (PacketiX VPN)
学内 LAN インフラとして PacketiX VPN 2.0 を導入。学外からの VPN アクセスを可能に。
筑波大学の研究・教育から運営まで、全ての分野にわたる情報基盤の根幹を支える役割を負うのが、筑波大学学術情報メディアセンター（以下学術情報メディアセンター）である。
学術情報メディアセンターは特に、情報システムの基盤となるコンピュータやネットワークの整備、そして新しいマルチメディア技術に基づいた教育・研究のサポートを２つの柱とし、筑波大学を情報インフラの面から支えている。
　
独立行政法人日本貿易振興機構様 (PacketiX VPN)
非常に不安定だった海外特定地域所在の事業所との通信を改善するため、ネットワークインフラとして PacketiX VPN 2.0 を導入。
日本貿易振興機構（JETRO、以下ジェトロ）は、日本と東アジア地域をはじめとする海外との貿易の拡大や経済協力を推進する独立行政法人である。
東京・大阪の本部、アジア経済研究所および貿易情報センターと多くの海外事務所のネットワークを活かし、日本経済活性化に向けた外国企業誘致、中小企業等の輸出支援や日本企業の海外展開支援のための各種事業、調査などを実施している。